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zoom RSS 2030年からの警告 Part3 エネルギー

<<   作成日時 : 2012/01/24 23:48   >>

驚いた ブログ気持玉 37 / トラックバック 8 / コメント 2

驚愕のPart3 では、食糧危機、水資源の争奪戦につづき、エネルギー危機を取り上げる。

環境を無視した中国のエネルギー消費により、地球は猛スピードで破壊されていることは周知の事実だが、その環境汚染のとばっちりで、直撃を受けているのが日本だ。

加えて驚くべきは、中国の公害対策費は、日本人の巨額の税金(1兆4000億円)でも賄われているという。

この21世紀最大のやっかいな国家、中国の身勝手なエネルギー消費の勢いを止めなければ日本の衰退は言うに及ばず、人類滅亡のカウントダウンは早まるのは必至。

『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』から、超がつくほど衝撃的な論説を下方に紹介したい。 【転載歓迎】



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    『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 (P184 〜 P189)
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【日本の国家戦略(二)】

「もう一つの安保」を忘れてはならない −2030年からの警告−

また食糧や水だけでなくエネルギー資源においてもそれは同様なのである。

例えば13億人の中国人が自動車に乗りはじめたら、石油などエネルギー資源はどうなるだろうか。

自転車の群れが中共の名物であったのはもはや昔のこと、今や中共は年間500万台の自動車を生産しており、しかもこの生産台数は毎年30%台(2003年は前年比33.3%増)も増えている。

アメリカの自動車保有台数は約1億3000万台だが、「(中共では)近い将来に6億台に達すると予測され、このような急激な増加は、耐えられない大気汚染と深刻なエネルギー危機を招く原因となる」(英インデペンデント紙)のである。

現在すでに中共は日本を抜いて世界第二位の石油消費国になっており、同時に世界第二位の石油輸入国(輸入依存度は70%)なのだ。

日本では省エネが唱えられて以来、官民ともに真剣に取り組んできたおかげて、GNPは世界の15%を占めるのにエネルギーは世界の5%(アメリカの三分の一以下)しか使っていない。日本の石油消費量は減ってきているのだ。

しかし日本のこの努力も中共のエネルギー浪費が拡大すれば、まさに焼け石に水でしかない。

そして公害対策を全然行っていない中共の環境破壊や排気ガスは世界をどのように変えるだろうか。

中共の工業近代化を支援することは、日本自身をも含めての世界を自滅させることであり、先進国で唯一中共に経済援助をたれ流し続けている日本の行為こそ、中共が世界を破壊し人類を滅亡させるその「共犯者」に日本がなるということを意味している。

現在でも中共では、年間に硫化酸化物1500〜3500万トン、窒素酸化物400〜800万トン、廃塵2億4000万トン、煤煙4000万トン、二酸化硫黄2400万トン、二酸化炭素に至っては世界一の12億立方メートルを排出し、それが偏西風に乗って降り注ぎ日本海側の森林や湖沼は壊滅しつつある。

中共が年間に排出する硫黄酸化物2000〜2500万トンは日本の排出量の20倍以上になるが、これは2020年頃には最低4000万トン以上になると推測されており、そうなってしまうと日本海側の土は全て酸性化して農業は不可能になりかねない。

つまり日本のこの食糧自給率がさらに激減するということだ。

中共の国土状況で自然環境のバランスを崩さずに養える人口は約6000万人と推測されているが、現在はその20倍以上の13億人に達している。

従って環境破壊は猛スピードで進み、公害対策なき近代工業化がさらにそれを加速させるという最悪の状況下にあり、日本は偏西風でその公害が「輸出」される位置にある。

この厄介な隣人が住むかぎり、隣の家から溢れ出したゴミが我が家の家の前にも崩れ落ちてくるのは避けられないのだ。

この中共の環境汚染による日本側被害の実状について、平成8年に新潟県衛生公害研究所や国際金融情報センターがその報告書を日本政府に提出している。

しかし、この明らかな分析調査報告が手元にありながら、日本政府も外務省もこれまでの中共に対して一度も公式な抗議をしていない。

それどころか日本は、一基あたり14億円もする脱硫装置を中共全土の石炭火力発電所約一千基に設置するという援助を申し出ている。

公害に苦しむ高度成長期の日本に他国がこんな援助をしてくれたであろうか。

工業近代化に伴うコストである公害対策費は中共自身が負担するのが当然であり、日本人の税金でそれを行うのは絶対に許されない。

中共は核兵器やミサイルをつくる金を減らして公害対策費に充てればよいだけであり、それをしないようならば環境問題としてG8で対中経済制裁を提案すればよいのだ。

一千基に設置するということは、1兆4000億円もの血税をさらに中共にくれてやるつもりなのか。

一方で工業近代化を支援し、一方でそのツケである廃出物のケアまで申し出る。自国に核ミサイルを向ける世界一の反日国を何から何まで面倒みるとは、この国はどこまで狂っているのだろうか。

中共の公害対策費を日本が肩代わりしても、中共はその浮いた金をさらに核ミサイル製造や軍事予算に回すだけのことなのだ。

この対中服従外交が続くかぎり、中共発の環境汚染は今後もさらにエスカレートして、日本の環境破壊を進行させることは確実だ。

2003年夏、日本は記録的な冷夏となり、逆に熱波に襲われた欧州では熱中症などで約3000人が死亡、アルプス山脈の永久凍土も溶け出した。

北米も猛暑や異常乾燥に加えて異常な竜巻数を記録し、竜巻で四十名以上が死亡している。

インドでは猛暑で約1400人が死亡、東部と南部は大干魃、中部は大水害となり、その被害はもはや算定不能である。

2004年夏に日本は過去最高の猛暑を記録し、しかしその一方で欧州の年間平均気温はこの10年間で7.5度も低下している。

元日本気象学会理事長の山元龍三郎京大名誉教授は、この世界規模の異常気象の原因は「大気中の二酸化炭素の増加」にあると述べておられるが、前述のように世界最大の突出した二酸化炭素排出を行っているのは中共である。

左翼系環境団体が批判したアメリカの京都議定書脱退だのといった事柄よりも、まさに地球を壊している元凶はむしろ中共に他ならないのだ。

またそれに加えて、工業に石炭を大量に用いる中共の二酸化炭素やメタンガスのせいで、地球の温室化は加速しつづけており、地球の温度は10年に0.1度のペースで上昇している。

このまま北極・南極の氷が溶けていけば、その何百年後かの未来において日本列島の大半は水没してしまうことであろう。すでに宮島の厳島神社の回廊は冠水しているのだ。

食糧、水、エネルギー……、すべては枯渇しつつある中で日本はまず自国を守るための中長期的未来戦略を構築し、次いで母なる星である地球を守るために、対中ODAの即時中止、次いで中共近代工業化阻止・中共政権打倒に全力を尽くすべきである。

自国民が環境汚染について調べることさえも「反国家的政治行動」として弾圧するような独裁政権を崩壊させないかぎり、このまま中共政権が存続すれば2030年には地球が壊されてしまうのだ。

もし私たちの世代がそれらを実現できなければ、子や孫の世代に大きな禍いを残すことになる。

その禍いは、人類がかつて体験したことのない未曾有のスケールのものとなり、生存本能に基づく弱肉強食の原始的原理が全世界をくまなく覆い尽くすであろう。

2003年10月の米ペンタゴンーレポートでは、中共の環境破壊が地球温暖化とそれに伴う海流の変化による局地的寒冷化をもたらせていると指摘し、「人類は減少する資源をめぐる絶え間ない戦闘状態に回帰し、その戦闘行為は、気候変動の影響以上に一層資源を減少させることになるだろう。再び戦争が人間生活の証となる。崩壊と紛争が生活の常態となるのである」と結んでいる。

これは遠い未来の話ではない。私たちの子供や孫が生き20〜30年後に確実におとずれる近未来の話なのだ。

中共という「赤い悪魔」の暴走によって地球の破壊は私たちの目前にあるのだ。



2030年からの警告 Part1 食糧危機
http://ochimusya.at.webry.info/201201/article_12.html

2030年からの警告 Part2 水資源
http://ochimusya.at.webry.info/201201/article_13.html


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http://ochimusya.at.webry.info/theme/57295fd580.html



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コメント(2件)

内 容 ニックネーム/日時
ウランは海水や海藻からも採取できます。
日本は、将来、原発だけにして、ウランを100%以上海水や海藻から採取して使用すれば完璧です。
coffee
URL
2012/01/25 21:22
目安としての 環境危機時計や世界終末時計 も考慮に入れつつ 総括的な判断が求められる時代になってきているようですね。

その背景において、誇り高き民族性を見失わないようありたいです。
なお
2012/01/26 17:19



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