中国 戦慄の陰謀 2

しばらく前に、「2050年の国家戦略」の地図を検索
していたところ、偶然に辿り着いたサイトがあった。 

"人は自分が思っている程、自分の意志では行動していない"
http://blogs.yahoo.co.jp/carthago_2

このブログは、1年以上前に作られ、突発的にいくつかの記事を掲載して
現在は未更新で放置されているようだ。
記事の内容は、いずれも中国共産党を警鐘する内容だった。

このサイトから、リンクで辿り着くのは、国民新聞の抜粋記事だ。
そして、ここで見つけたのは、「日本解放第二期工作要綱」という
中国共産党の日本解放(侵略)のマニュアルであった。

その冒頭と目次の部分を紹介すると、

国民新聞 [詳細はこのリンク先へ]
http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801china.html

=============================================================
 中央学院大学の西内雅教授(故人)が昭和47年にアジア諸国を
 歴訪した際、偶然、入手した秘密文書。

 内容は中国共産党が革命工作員に指示した陰謀で、当時から現在に
 至る迄、中国の対日謀略は秘密文書の通りに続いているとみられる。

 同年8月、国民新聞社は特集記事を掲載し、更に小冊子を発行したが、
 重要と思われるのでここに再録する。

            中国共産党

      「日本解放第二期工作要綱」

            目次

      A.基本戦略・任務・手段

        A-1.基本戦略
        A-2.解放工作組の任務
        A-3.任務達成の手段

      B.工作主点の行動要領
 
       第1.群衆掌握の心理戦

        1-1.展示会・演劇・スポーツ
        1-2.教育面での奉仕

       第2.マスコミ工作

        2-1.新聞・雑誌
        2-2.テレビとラジオ
        2-3.出版(単行本)
        2-4.マスコミ部を設置し、諸工作を統轄

       第3.政党工作

        3-1.連合政府は手段
        3-2.議員を個別に掌握
        3-3.招待旅行
        3-4.対自民党工作
            A.基本方針  B.手段
        3-5.対社会・公明・民社各党工作
            A.基本方針  B.手段
        3-6.「政党工作組」で統轄

       第4.極右極左団体工作

        4-1.対極右団体工作
        4-2.対極左団体工作

       第5.在日華僑工作

        5-1.華僑の階級区分
        5-2.工作の第一歩・・逃亡防止
        5-3.工作の第二歩・・青少年把握
        5-4.国籍の取得
        5-5.中国銀行の使用を指定
        5-6.政治・思想教育
        5-7.「華僑工作部」で統轄
  
      C.統轄事項

        C-1.派遣員数・身分・組員の出身
        C-2.経費
        C-3.指令・関係文献の取扱い
  
============================================================= 

この文書の信憑性は定かではないが、40年程前に、このような文書が
新聞に暴露され、現在も日本解放工作が続けられているということらしい。

各項目ごとに方針が定められている。
たとえば、工作主点の行動要領という項目の一部を見てみよう。

=============================================================
第1.群衆掌握の心理戦
 
 駐日大使館開設と同時になされなければならないのは、全日本
 人に中国への好感、親近感を抱かせるという、群衆掌握の心理戦
 である。好感、親近感を抱かせる目的は、我が党、我が国への
 警戒心を無意識の内に捨て去らせることにある。

 これは日本解放工作成功の絶好の温床となると共に、一部の
 日本人反動極右分子が発する

 「中共を警戒せよ!日本支配の謀略をやっている」

 との呼び掛けを一笑に付し、反動極右はますます孤立すると
 いう、二重の効果を生むものである。

 この為に、以下の各項を速やかに、且つ継続的に実施する。(以下、省略)


第2.マスコミ工作

 大衆の中から自然発生的に沸き上がってきた声を世論と読んだの
 は、遠い昔のことである。次の時代には、新聞、雑誌が世論を作っ
 た。今日では、新聞、雑誌を含め所謂「マスコミ」は、世論造成の
 不可欠の道具に過ぎない。マスコミを支配する集団の意思が世論を
 作り上げるのである。

 偉大なる毛主席は

 「およそ政権を転覆しようとするものは、必ずまず世論を作り上げ、
 先ずイデオロギー面の活動を行う」と教えている。

 田中内閣成立までの日本解放(第一期)工作組は、事実でこの教
 えの正しさを証明した。日本の保守反動政府を幾重にも包囲して、
 我が国との国交正常化への道へと追い込んだのは日本のマスコミで
 はない。日本のマスコミを支配下に置いた我が党の鉄の意志とたゆ
 まざる不断の工作とが、これを生んだのである。

 日本の保守反動の元凶たちに、彼等自身を埋葬する墓穴を、彼等
 自らの手で掘らせたのは、第一期工作組員である。田中内閣成立以
 降の工作組の組員もまた、この輝かしい成果を継承して、更にこれを
 拡大して、日本解放の勝利を勝ち取らねばならない。(以下、省略)


http://www5f.biglobe.ne.jp/~kokumin-shinbun/S47/4708/470801Bchina.html#02

=============================================================


実際、現在のマスコミのほぼ全てが、中国共産党の電波塔のように思えてしまう。
その理由が、これらの工作活動の成果だとすれば末恐ろしいことだ。


Link: 中国 戦慄の陰謀 1
http://ochimusya.at.webry.info/200907/article_7.html

Link: 中国 戦慄の陰謀 3
http://ochimusya.at.webry.info/200907/article_10.html



クリックを、忘れずに!
人気ブログランキングへ
Thanks for your cooperation!

 

中国の日本解体シナリオ?内から、外から迫り来る! 日本解体の危機 (OAK MOOK 217 撃論ムック)
オークラ出版

ユーザレビュー:
日本人なら考えなけれ ...
日本崩壊を狙う内外勢 ...
amazon.co.jpで買う
Amazonアソシエイト by ウェブリブログ



中国は日本を併合する
講談社インターナショナル
平松 茂雄

ユーザレビュー:
テレビにご出演関西ロ ...
日本政府頑張れちょっ ...
教科書に書いてあるこ ...
amazon.co.jpで買う
Amazonアソシエイト by ウェブリブログ







この記事へのトラックバック