報道テロ マスコミの崩壊

先日、"反日マスコミの正体"というキー・ワードで検索していると、
信用度の高い情報提供ブログで、思わぬ書き込み記事に遭遇し驚愕した。

その書き込みによると、テレビ局の社員による内部告発らしく、
そしてブログ記事の趣旨は、「戦後、60年近くに渡り、中国や在日コリアンが日本のマスメディアの中枢まで浸食した結果、報道テロ(偏向・歪曲・捏造報道、歴史捏造と自虐史観)を繰り返し、日本国民を洗脳し続けている。」との事。

普段、情報ソースとして、「2ちゃんねる」は見ないのだが、
情報提供ブログ、「国民が知らない反日の実態」で引用されており、
比較的、信憑性が高いと思われるので、以下に紹介してみよう。


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マスコミがどのように反日組織になっていったのか、TBSの事例。

<2ちゃんねるでの内部告発らしき書き込み>

某放送局 窓際社員の独り言 “ウチの局が、こんなになってしまった経緯”

【マスコミが異常な反日組織に変身する過程】

(1)1960年代~
テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題
(例えば、「朝鮮民主人民共和国」を、“北朝鮮”と呼んでしまった等)に対して、
朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。抗議行動に対する、「手打ち」として、採用枠に、“在日枠”が密かに設けられる。
総連幹部の子弟を中心に入社試験無し(カタチだけの面接)での採用が毎年続く。
在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をして、さらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。

(2)1970年代~
政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。
在日社員の「反日番組」を、「権力に対するペンの戦い」、「調査報道」と勘違いした経営幹部が社内で在日を積極登用。「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」等と、理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い日本人幹部だけで、課長、部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。異を唱えた日本人社員は、徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。

(3)1980年代~90年代
昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長(筑紫哲也)をキャスターに迎えたニュース23の番組が、学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により、高い視聴率を得る。1989年の参議院議員選挙では「土井社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。宇野総理のスキャンダルを、連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。

(4)1990年代~2000年代
偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力(在日のオウム真理教)に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。ウチと同様に、「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば、「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、ウチの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが 朝鮮半島絡み。不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったり。バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。まさに、在日朝鮮人の資金で、在日朝鮮人が運営しているのがウチの放送局。2005年以降は、もっと露骨なカタチで、在日のスターを「作り上げる」ような番組制作が試されると思う。



ソース: 掲示板、ブログ
http://www.geocities.jp/holly_eimon/index32.html
http://current-affair.blog.so-net.ne.jp/2006-10-06-1

参考URL: 国民が知らない反日の実態 [反日マスコミの正体] 
http://www35.atwiki.jp/kolia/
http://www35.atwiki.jp/kolia/pages/20.html

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現在、日本のマスコミ(テレビ、新聞)の殆どは、インターネットの出現により、
経営状態は、財務的に大赤字なのが実情のようだ。

大手メディアに勤務する社員の給与は、一般の会社(製造業などの正社員)の年収と比較すれば、理不尽なほど高給であることも原因のひとつだろう。

当然ながら、マスコミの収入源は、広告、TVCM等のスポンサーなのだが、
その主力スポンサーの多くは、在日企業なのだ。

驚くべきは、フォーブス誌が2005年3月に発表した「世界の億万長者」の番付リストのベスト25位の中に、10人もの日本の在日企業経営者がランクインしてるようだ。
(最近、日本のマスコミは、意図的に長者番付はしなくなったらしい。)


■日本の在日支配の現状■  [世界の億万長者 2005年3月 米国フォーブス誌]

   2位 福田吉孝 5600億円  アイフル 【サラ金】
   3位 武井保雄 5500億円  武富士 【サラ金】
   5位 木下恭輔 4700億円  アコム 【サラ金】
   6位 毒島邦夫 4700億円  サンキョウ 【パチンコ】
   8位 孫正義   4300億円  ソフトバンク
  17位 神内良一  2200億円  プロミス 【サラ金】
  19位 岡田和生 1700億円  アルゼ 【パチンコ】
  20位 辛格浩(重光武雄) 1100億円  ロッテ
  22位 大島健伸 1400億円  SFCG(旧:商工ファンド)
  25位 韓昌祐   1100億円  マルハン 【パチンコ】


つまり、これらの在日企業は圧倒的な経済力(主なCMスポンサー)でマスコミを
コントロールし、在日が支援する民主党のために、マスコミに偏向報道を続けさせ、
民主党政権を誕生させたようだ。 [参考URL: 花うさぎの「世界は腹黒い」 ]

韓国では、パチンコは有害であるとして、も2006年に全面禁止となったらしい。
パチンコで負け、サラ金から金を借り、再び注ぎ込む、という悪循環。

さらに、パチンコの収益は脱税され易く、こうした在日の裏カネが朝鮮総連を通じ、
北朝鮮に流れ、北の核開発の資金となってきた、とアメリカは警告していたようだ。


参考URL: ねぇ知ってたぁ? [在日コリアンたちの本格的な日本侵略]
http://xianxian8181.blog73.fc2.com/blog-entry-122.html

Link: マスコミの正体
http://ochimusya.at.webry.info/200909/article_3.html

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