反日憎日に狂奔する中共 Part1  

日本のほぼ全ての大手マスメディアは、中国共産党政府と「日中記者交換協定」という理不尽な条約を結ばされている。

その協定とは、「日中友好の為、中国の良い部分だけを報道し、闇の部分は報道してはならない」ということらしい。さらに双方ではなく一方的な縛りのある内容だ。

日本のマスコミは、愚かにもその協定を過去何十年も、馬鹿のつくほど正直に守り、中国共産党の広報宣伝部の役割を担ってきたといえるだろう。

加えて日本の大手マスコミのトップマネジメントは、中共の女工作員によるハニートラップに嵌り情報操作させられているとの証言者も出てきた。

その結果、一般の日本人の大半は、水墨画のような中国の風景と、のどかで気さくな中国人をイメージしてしまう。

一方、中国共産党は、自国民に対して捏造歴史(日本悪玉史観)を喧伝し、反日の英才教育を行い続けているわけで、日中の民間人レベルでの双方の感情は、想像を絶するほどのギャップがある。

2004年に発刊された、『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』から、日本人が知らない暗黒大陸中国の衝撃の実態を2回に分けて紹介しよう。



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    『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 (P106 ~ P112)
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【中共の対日戦略】

「反日憎日」に狂奔する中共!

中共はあらゆる面において完璧なまでに反日主義である。こんな国は世界には他に存在しない。

北朝鮮でさえも反米が第一なので、その反日の度合いからすれば中共が世界一の反日国家である。これは反日こそが中国共産党の「正統性」たるレーゾンデートルとなっているからなのだ。

中共の国歌は抗日戦争の軍歌をそのまま採用しているが、中共政権下で中国人がこの国歌を斉唱するとき、それは日本と戦う決意表明でもある。

明治維新以降の日本がシナに求めたものは、ロシアのアジア侵略を回避するためのシナの国内安定と秩序の確立、そして日中の平和共存共栄とアジア共同防衛であった。

有色民族として世界六大強国に入った唯一の国である日本、アジア最大の人口と領土を持つシナ、この両国が手を結んでアジア振興と植民地解放を行うという理想こそが、大アジア主義の基本的思想であった。

しかしこの日本の善意と理想はことごとく、シナによる反日排日運動や条約違反そして在支邦人虐殺という形で返された。

日清戦争、北清事変、満州事変、シナ事変、これらの紛争や戦争は、アジア防衛のためにシナの安定を求めた日本の理想がシナの内戦に悪用された結果である。

満州事変後に松岡洋祐外相は国連でう被害者は中国ではなく日本だ」と主張しているが、自虐史観を排除して当時の史実を詳細に検証すれば、日中近代史の全ての時代について日本こそがまさに被害者であったことがよく分かるであろう。

かつて通州や済南等で邦人虐殺までやらかしたシナに対し、日本は愚直にも「日支親善」を訴え続けた。

そして今、莫大なODAを受け取りながらも反日憎目に狂奔し、日本叩きと日本属国化を推し進める中共に対し、またしても日本は愚かにも「日中友好」を唱え続けている。何度同じことを繰り返せば日本の目は覚めるのだろうか。

ブッシュ政権の「米国は中共への楯としてストロング・ジャパンを求める」という対日戦略を察知した中共は、2002年12月頃より、それを阻止する目的から馬立誠人民日報論説委員や時殷弘人民大学教授の論文発表などで急にソフトな対日姿勢を示す振りを始め出した。

江沢民と比べて胡錦濤が「歴史カード」を声高に用いないのもその一環である。しかしこれを、中共が真の日中友好に外交方針を転換したのかと喜ぶのは早計であり大きな誤りである。

上辺の見せかけにだまされてはいけない。中共のその目的は、日米離反のための日本懐柔にある。

ちなみに胡錦濤の意を受けて日本懐柔の先兵を荷なった馬立誠は、「売国奴」という中共全土をあげての狂ったかの如き非難の的になり、スケープゴートとして人民日報を辞任(実質上のクビ)するに至っている。

このように中国人の反日主義は、もう決して引き返すことのできないレベルに至っているのだ。

中共政権によるコントロールさえ不可能な中国人のこの極度の反日主義は、実は江沢民によって意図的に人為的につくり出されたものである。

しかしその事実を多くの日本人は知らない。従って「江沢民の石碑を日本主要都市に建てる」と言う二階俊博のような売国奴が当選できるのだ。

ことの発端は1989年の天安門事件により民衆の中国共産党への不満が高まり、さらに市場経済導入で共産主義は有名無実となり、共産党一党独裁の根拠が失われたことに由来する。

加えてインターネットの普及で海外先進国の自由な国情が知れ渡るにつれて、共産党政権は国内の不満を外へ向けるために国外に「敵」をつくろうとした企図した。

「中国人は一致団結して敵と戦おう。その敵は、まず日本だ」というスローガンによって、民衆から見た「敵」を内から外へとパラダイム転換させたのである。

つまり現在の中共全土を覆っているのものは、もはや共産主義の理想ではなく極端な愛国主義、それも外へ敵意を向けたる排他的ウルトラナショナリズムだ。

かつて中共と対立したソ連は崩壊し、アメリカでも民主党政権は中共との戦略的パートナーシップを唱え、貿易や海外からの投資は急増して経済成長著しく、あげくに日本はひたすら謝罪とODA献上を続け、この現在の中共の状態の中で中国人が過剰なウルトラナショナリズムと日本敵視に至る「自然な理由」など何も存在しない。

つまり現在の中共国民の反日主義の広がりは、江沢民政権の党利党略から始まった人為的な愛国反日主義のプロパガンダ及び教育における「人工的な反日」なのである。

1994年8月、江沢民は40ヵ条からなる『愛国主義教育実施要綱』を党中央宣伝部から全国の各省・自治区・直轄市・政府各部門・教育機関・軍部・その他ありとあらゆる各級機関と党組織の全てに対して発令した。

この要綱はさすがに日本の国名こそ名指しはしていないものの、要するに「日本の悪虐なる中国侵略の歴史とそれを打ち負かした中国共産党の抗日の歴史を、幼児から学生・社会人まで全ての人民に広く知らしめよ」という主旨のものである。

そして「新聞、出版物、テレビ、ラジオ、映画などの全メディアがこの実施要綱に沿わねばならない」と定め、この発令を境にして中共のメディアはまるで洪水のごとく反日一色の報道を競ってタレ流し始めた。

中共のマスメディアは、建国以来「中国共産党の喉舌(ノドと舌)」と定義されているため、当然ながら「日本近現代史は全て中国侵略の歴史」と断じるプロパガンダの荷ない手となったわけである。

しかも日本にとってタイミング的に最悪なことに、当時の日本の政権は「日本は侵略戦争をした」発言の細川から社会党の村山へと移り、河野洋平が外相を務めるという狂信的謝罪外交政権であり、馬鹿丸出しにも謝り続けて謝罪決議まで行ったものだから、中共のメディアは「日本の首相や外相自らも認めている史実」として喧伝し、中国人の確信的反日感情を一層深めさせる格好の裏付けとなったのである。

1994年以降、中共では全国各地に続々と「日本の戦争犯罪」なるものを喧伝する反日展示館(抗日記念館)が建設されていった。

例えば北京郊外の「抗日戦争記念彫刻塑像公園」には50億円以上の建設費が役人されており、要するに日本のODAによりインフラ費などが浮いた分の金を全て反日史観プロパガンダに投入したということだ。(ちなみにこの種の反日展示館は常に絶え間なく建設が続けられており、現在ではすでに二百数十ヵ所を超えている。)

こうして同年の実施要綱に従って、中共全土隅々まで日本憎悪を煽るための様々なセミナー・シンポジウム・公演・展示・上演会・写真展などが無数に催され、テレビドラマは大半が抗日戦争もの、ニュース番組の解説や特集は全て「日本の戦争犯罪」、あげくにはクイズ番組までもが片っ端から「抗日戦争知識クイズ」となった。

映画館にかかる映画はほとんどが抗日戦争映画か「日本の戦争犯罪」ドキュメント、本屋に並ぶ書籍は反日史観の歴史書で埋めつくされ、全ての小学校の体育館には「南京大虐殺の証拠写真」なるものが壁一面にべタベ夕と貼り出されるに至った。

1995年には全国の至る所で大小無数の「抗日戦争勝利50周年記念集会」が開催され、同年8月15日の人民公会堂での大式典で江沢民は「日本侵略軍によって中国人3500万人が殺され、南京大虐殺だけでも30万人以上が殺された。日本軍は細菌戦や化学戦も行い、直接被害だけでも1000億ドルの被害をもたらし、間接被害は5000億ドルを超える」とデタラメの数字をあげて怒号して見せた。

この時に3500万人という死亡者数と合計6000億ドルの被害なるものが「政治的決定」されたのである。

この反日主義=愛国主義の自国民洗脳路線は以降一度も中断されることはなく、例えば1997年と2001年の2回に渡って全国200ヵ所の反日史観展示館、つまり南京の「大虐殺殉難同胞記念館」やハルビンの「七三一細菌部隊罪証陳列館」や盧溝橋の「中国人民抗日戦争記念館」等々といった担造オンパレードの展示館、これらの全てが『抗日愛国主義教育基地』なるものに指定されて、全ての小中学生の参観が義務付けられてきた。

また南京の記念館はこれまで有料であったものを入場無料にして解放し、1ヵ月に数十万人の中国人(人民日報によれば、その8割以上が学生)が訪れている。

これら全メディアと教育と娯楽までも含めたる大々的な情報操作で人工的に派生した反日ナショナリズムは、メディアや教育現場や各界オピニオンリーダーたちが互いにその反日ぶりを競い合うことによってさらに増幅拡散を続け、人民の怒りも憎しみも共産党独裁政権ではなく日本一国のみへと向けられ、その憎悪による反日喧伝が新たなる憎悪を生み出し続けている。

すなわち対日憎悪の連鎖である。従って日本がいくら謝ろうがODAを差し出そうがこの反日感情が収まる筈がない。

この反日マインドコントロールの世論操作を自国民に発信し続けている中共政権が倒れ、それによって中国人が冷静な視点を取り戻さない限り、集団ヒステリー的反日主義国家中共との友好・和解なんて100%ありえないのである。

この中共の狂気のごとき反日プロパガンダと、中国人が互いにその反日の度合いを競い合う現状を見るにつけ、私は「もう一度戦争をして中共を占領し、GHQ方式で中共罪悪史観のコミュニズム・ギルト・インフォメーション・プログラムを中国人に施すしか解決方法はないのではないか」という絶望感に駆られるぐらいだ。

さて中共のこれら反日主義の具体的な実例を紹介する中で、まず一番愚かな日本の行動は、企業が我先にと中共へ進出していったその「結果」である。

例えば対中賛美をその社是とする日経新聞の記事や自虐史観論者でもある大前研一氏あたりの媚中ビジネス書を読み、対中マーケット幻想に惑わされて中共へ進出した日本企業は、ことごとく中共による作為的な原因で大損害を出している。

特にメーカー系は、技術だけ盗まれて安価なコピー製品を大量につくられ、自社の体力を落としてから初めて中共市場の正体に気づくという状態だ。

一例をあげると、中共ではHONDAの粗悪なコピーであるHONGDAというバイクが大量に出回り、HONDAの売上
は前年比マイナス20%となる一方で、HONGDAの売上は前年比プラス170%増といった状況である。

在中日本商工会議所によれば、中共に投資している日本企業が知的財産権侵害によって受ける損失被害額は、実に年平均1兆円に達している。

またヤオハンが倒産したのも、北京から追い出され、上海での卸流通過程で30%ピンハネされて潰されており、ヤオハンデパートの建物は中共資本に奪われている。

中共では、日本人に損をさせることが「愛国心」の発露でもあるのだ。

その中共の反日愛国主義の実態を甘く考えて日本の民間企業や邦銀が何千億ドルも踏み倒されているのは、私から見れば当然の結果でしかない。

EUは中共を市場経済国とは認定しないと決定しており、つまり元々国家の市場介入が多いことに加えて、その介入には反日のバイアスが加わっている。

人件費などのコストを考えて中共へ進出すること、また対中投資、その全てを否定する気はないが、しかし中共の反日主義の本質をよく知った上で慎重に慎重を重ねて行うべきなのである。

中共側に盗まれた技術はやがて安い価格の中共製品となって日本に輸入され、日本企業自らの首を締めることになる。これは日本企業にとって自殺行為でしかない。

また技術系のみならず中共との貿易にも大きな危険性が存在している。

一例を挙げよう。現在中共が生産する野菜類の47・3%に危険な残留農薬が残存しているというデータがあるが、中共はとりわけこの危険性の高いものを主に日本へ向けて輸出している。

さらに中共ではそのほぼ全ての河や湖が工場から流された鉛や水銀入りの排水で汚染されており、中共産の野菜は全てこの水で育てられてもいる。

EUなどは残留農薬や有害物質が検出されると即座に全面禁輸措置を取るが、日本は中共に遠慮してなかなか禁輸に踏み切らないのだ。

この残留農薬には、きわめて発ガン性が高く20年以上前に国際的に使用禁止されたエンドリンやディルドリン、そして白アリ駆除薬なども検出されており中共産の野菜を食べることはまさに自殺行為なのだが、中共に媚びたい一心の日本政府が全面禁輸に踏み切れないのを良いことに、中共は今も大量の汚染野菜や汚染食品を日本に輸出している。

中共では工業化による環境汚染と健康被害の関連性を調査することさえも許可されておらず、英インデペンデント紙は中共でガン発生率が異常に上昇していることを指摘して、「(日本に対して)有毒廃水で育てた野菜が大量に輸出されており、日本人のガン発生率も上昇していくであろう」と報じてもいるのだ。

また野菜のみならず寿司ネタとして中共から輸出されている養殖魚介類には、合成抗菌剤や抗生物質が大量に使用されており、中共の養殖ウナギからは水銀まで検出されている。

中共が工業廃液をたれ流す沿海でとれた天然魚介類もダイオキシンだらけで、中共からの輸入が急増して以降、日本人のダイオキシン総摂取量の過半は魚介類からの摂取となっている。

さらに中共産のハムやソーセージなんかは防腐剤代わりに安い殺虫剤が使用されており、米国産牛肉の輸入禁止以降に輸入急増している中共産牛肉は、そもそも恐牛病検査自体をI切行っていない。

また食品の漂白には化学肥料用の漂白剤が主に用いられており、これらの大半が日本向けに輸出されているということだ。

そして中共政府もまたそれを規制しようとすることはない。なぜ規制しないのか、その答は明らかであり、つまり中共では日本人に毒まみれの食品を食べさせることもまた「愛国心」の発露なのだ。

そして自国民の健康など考慮しない拝金主義の日本企業が中共産の食品を多く輸入し、スーパーマーケットでもレストランでも安い価格で売られているが、命が惜しければ中共原産の食品は決して口にしてはいけない。

かつて中共外交部は日本の「中国地方」の地名を変えろと内政干渉し、「中国銀行」などの民間企業名まで変更せよと外務省に抗議しており、さらに「大日本インキ」や「帝国ホテル」など「大日本または帝国という冠のついた企業名や団体名を禁止せよ」と要求したこともあった。

この度合いは現在では中共国内でさらにエスカレートしており、例えば2001年6月には中共の青島市で、地元企業が提携する「大日本インキ化学工業」の社名入り看板を立てたところ、青島市工商局は「大日本という文字は中国の民族尊厳への侵害であり違法」だとしてその地元企業に看板撤去と罰金一万元の支払を命じている。

また別の例であるが、同じく2001年に北京の日本料理店「大和」が中共当局より「大和は日本の軍艦の名である」という理由から店名変更を命じられており、その前年には西安の日本料理店「武蔵丸」が同様の理由で中国人暴徒の襲撃を受けて閉店に追いこまれている。

こんな理由で企業が罰金支払の命令を当局から受けたり、また日本料理店が店名変更命令を受けたり暴徒に襲撃されるような国は、世界中に中共ただ一国だけである。

つい最近までは駐日中国大使館のHPアドレスには、日本人への蔑称であるjap(ジャップ)という表記が用いられてきた。

日本の外務省がこれに全く抗議しないために産経新聞などがこれを批判するまでは、駐日大使館の中で唯一中共だけがこの蔑称を公式に用いていたのだが、中共とは反日の度合いが強いほど「愛国者」だとされる特異な価値観の国なのだから当然のことであろう。

鄧小平によって失脚させられた胡耀邦の「罪状」とされているものの中には「日中青年交流と称して日本の青年3000人を中国に招待したこと」「中曽根首相と家族ぐるみで親しくしていたこと」が挙げられており、反日が文化的価値・社会的論理の基準とされている中共では、「親日」イコール「罪」とされているのだ。

すなわち中共では「親日」とみなされることは、その人の生活は脅かされ将来も危ぶまれるというのが現実なのである。

2001年に中共の趙薇(英名ヴイッキー・チャオ)という人気女優が旭日旗に似たデザインのドレスを着てファッション誌に載ったということで、中共では「国賊だ」という狂ったかのごとき大々的な非難の嵐が起こり、この女優に糞尿を浴びせて殴った男は何の処罰も受けずに英雄扱いされ、女優へのおびただしい訴訟が起こされ、この女優が泣きながら「私は親日ではない」と謝罪会見をしていたことをご記憶であろう。

何とこの事件は2001年3月から中共の公民道徳教科書に載り、この女優を「日本軍国主義を応援し、中国人民の尊厳を蹂躙した民族の変節者」と小中学生に教えるに至っている。そのためこの女優は活動の中心を香港に移さざるを得なくなった。

このようにもはや中共の反日は、かつての文化人革命の人民裁判と同様に大々的な集団ヒステリーとなって中共全土を覆っており、日本の大手飲料メーカーがわざわざ「中国緑茶」などと有り難かって発売してそれがまた売れているという、日本の現状と比べるとあまりにも大きな隔たりがある。

2003年10月2日には、北京で行われたコンサートに出演した日本人ロックバンドに対して、中国人聴衆が、「日本人帰れ」と罵声を浴びせ、石やビール瓶・生卵などを投げつけられて日本人メンバー全員がケガを負うという事件があった。

日本から莫大な経済援助を受けている中共の国民から、日本人に返されたものは感謝の言葉ではなく、理不尽な憎悪と石つぶてだったのだ。

本章冒頭で述べたように、日本の好意と善意を常に背信と侮辱と暴力で返してくるのがこのシナという国の伝統なのである。

日本では女子十二楽坊という中国人女性のグループが人気が有るが、いくら国内の至るところで中国人犯罪者が強盗や殺人を繰り広げていても、日本人は女子十二楽坊に石を投げたりはしない。

これが民族的気質の差なのか、それとも日本人が中共への怒りを感じないほど自虐史観にボケているのか、一体どちらなのだろうか。


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