国連を神聖視する日本人 Part2

昨今、「尖閣諸島の購入」という石原慎太郎氏の妙案はあっぱれ!であった。

テレビや新聞という反日マスコミは、この石原慎太郎氏の妙案に関する街角インタビューを報道していたが、どれもこれも平和ボケした左翼のコメントばかりを垂れ流していた。

一方、ネット上では9割以上のコメントは、石原慎太郎氏を支持しているという。

この反日マスコミは、何かにつけて、「国連」、「国連」と、あたかも「国連」を世界平和維持のための神聖なる機関のように報道しているが、「国連」の実態はとんでもない反日組織であり、日本国民の血税が搾取され続けているという事実を、一切報道していない。

仮に、中共が尖閣諸島に侵攻してきた場合、国連は何もできないことは明白だろう。

常任理事5カ国の中国は、尖閣諸島は元来中国の領土であると主張し、拒否権を使えば良いだけの話だ。

加えて、国連に関して驚くべき実態を列挙してみよう。

1994年に国連創設以来初めて会計監査が行われたが、その監査責任者C・パシケの報告書には「国連が世界で最も腐敗している機構だという結論に達した」そうだ。

さらに、「これほどまでに日常から詐欺行為が横行している公共団体は、他にはあるまい」と断言したらしい。

また、1992年にガリ事務総長自らがワシントンーポスト紙に「国連職員の約半分がまったく何の役にも立っていない」と率直に認めたとの事。

特に、国際連合の負担金比率がたったの1.5%である中国は、国連職員を賄賂漬けにしている為、国連は中国の息がかかった国際組織へとなりつつあるようだ。

一九八四年に米ヘリテージ財団(共和党系)は『国連なき世界』という膨大かつ大規模な研究報告書を公表し、「世界は国連がないほうがより良い場所になることが、国連の過去の記録の検証により示された」と結論付けており、ノーベル経済学賞受賞の「世界の賢人」ことM・フリードマンは、国連を「馬鹿げた機関だ」と非難し「一日も早く解体すべし」と唱えている・・・。

信じられないことに、国連に設立以来、敵国条項(国連憲章五三条及び百七条)があり、それは日本やドイツなど先の大戦の敵国であった国に対しては、どの国も安保理にはかることなく好き勝手に攻撃しても良いという規定が現在でも存在しているという。

この敵国条項が存在するかぎり、国連は今でも日本を敵国と規定する軍事同盟であることには変わりはなく、日本には何のメリットのない。

国連という組織の恐るべき実態、その Part2 を、是非精読していただきたい。 【転載歓迎】



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    『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 (P410 ~ P416)
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【日本の国家戦略(二)】

国連信仰という愚かなる虚妄 -日米同時脱退で国連を解体せよ-

また国連のいかがわしさは、その乱発する国連賞や表彰を金で売っている実状にもよく現われている。

例えば創○学会は国連に累計数十億円もの寄附を行い、その見返りに池○大作は「国連平和賞」「国連栄誉表彰」「国連事務総長表彰」「国連人権賞」などを贈られている。(ちなみに1998年の「国連平和賞」の価格は16万ドルとのことである。)

池○大作が国連から賞を贈られるほど世界平和や人権に貢献したなどとは、創○学会員を除いて誰も納得できるものではない筈だ。

国連の賞や表彰には「値段がついている」というのは、事情通の間では公知の事実であり、国連なんて金さえ貰えれば文鮮明にでも麻原彰晃にでも賞を贈りかねないぐらいなのである。

そして国連のいかがわしさの極め付けとなるのは、その年間予算約13億ドルの使途がまっく不透明に決定されているという事実である。

国連の予算をどのように配分するかを決めるのはACABQ(国連行財政問題諮問委員会)だが、このACABQの予算審議のプロセスは非公開とされていて、どの国に対しても伏せちれている。

さらにACABQの委員長(任期は3年間)は、何とも不可解なことに1975年以降ずっと現在に至るまで28年間に渡りC・エムセソというタンザニア人が独占しているのだ。

つまりエムセリは改選のたびに10回も委員長に当選しているわけだが、それほどまでに信頼されている人物かと思いきや、不正疑惑の絶えない「黒い人物」なのである。

エムセリはアフリカ諸国へ金をバラまいてバックアップを取りつけており、アメリカがこのエムセリの異常な長期独裁と国連予算私物化を非難して「予算審議を公開にせよ」と要求すると、何とエムセリは報復のためにACABQからアメリカ人の委員をはずしてしまった。

日本が莫大な金額の国民の血税を注ぎこんで財政を支えている国連とは、実は金権疑惑まみれの一人のアフリカ人が全ての予算配分を独断で決め続けている機関なのである。

1994年に国連創設以来初めて会計監査が行われたが、監査責任者C・パシケの報告書には「国連が世界で最も腐敗している機構だという結論に達した。これほどまでに、日常から詐欺行為が横行している公共団体は、他にはあるまい」と記されている。

これでは共和党が「新国連」を望むのも当たりまえのことではないだろうか。

国連の第一回総会が聞かれた1946年に国連の職員数は約1,200名であった。それがその後年々増え続け現在では国連本部・傘下機関・関連機関を合わせると合計52,000名強、さらにそれに加えて臨時職員が常時1万人ぐらいはいる。

ちなみにこの内、日本人職員は僅か100名程にすぎない。増え続ける国連職員数について、1992年にガリ事務総長自らがワシントンーポスト紙に「国連職員の約半分がまったく何の役にも立っていない」と率直に認めている。

この国連職員は「世界で最高額の公務員給与を払う国の水準に合わせた待遇を受ける」とされており、そのために国連の通常予算の七割が職員の給与と経費に充当されている。

つまり日米など先進国からの職員を除く大半の国連職員、とりわけアフリカやアジアあたりの国から来た職員にとっては、本国では到底望むべくもない高給が支給されているのだ。

そのために国連は「世界のために国連が何をするか」ということよりも、職員への高給支給を続けるために「国連自体が今後も存続すること」がその第一目的になっている。

平和とか人権とかよりも、とにかく国連が存続してさえいればそれで良いのであって、これはアナンも例外ではない。

国連が賞や表彰を売るのも金が目的であるように、中共の言いなりになってチベットを見捨てるのも実は金が目的である。

中共は分担金が僅か1.5%であるのをいいことに、国連の幹部に莫大な賄賂をバラまいており、とりわけアフリカ出身の幹部職員で中共から金を貰っていない人間は一人もいないともいわれている。

日本の官僚は高給を取るためだけの天下り先に不要な特殊法人を多く設立してきたが、今や国連はこの日本の特殊法人と何ら変わらないのだ。

もし国連が明日に消滅しても、それで困るのはこの54,000人の国連職員だけであり、それ以外には世界中の誰一人として困る人間は存在しない。

1984年に米ヘリテージ財団(共和党系)は『国連なき世界』という膨大かつ大規模な研究報告書を公表し、「世界は国連がないほうがより良い場所になることが、国連の過去の記録の検証により示された」と結論付けており、ノーベル経済学賞受賞の「世界の賢人」ことM・フリードマンは、国連を「馬鹿げた機関だ」と非難し「一日も早く解体すべし」と唱えている。

また雑誌「諸君」で元国連大使の波多野敬雄氏が「日本よ、国連幻想から目覚めてくれ」という論文を寄せて、国連がいかに無力な存在であるかを述べておられるが、波多野氏や佐藤元国連大使など国連の実状を誰よけもよく知る人物の言葉にもっと耳を傾けるべきである。

元国連大使のお二人が揃って「国連中心主義は幻想だ」と指摘しておられることを政治家は重く受けとめて、国連の実態を冷静に検証するべきなのである。波多野氏は「国連にとって、いままでのように金は出すが口は出さない、という都合のいい国は世界中見渡しても(日本以外には)他にはない」と述べておられるが、先の大戦の戦勝国だけが特権を持ち、日本に対する敵国条項も今だに削除されず、しかも世界第二位の分担金をむしり取られるだけで何のメリットもない国連など、日本にとっては忌わしき有害無益の存在でしかないのだ。

この敵国条項(国連憲章五三条及び百七条)とは、日本やドイツなど先の大戦の敵国であった国に対しては、どの国も安保理にはかることなく好き勝手に攻撃しても良いという規定である。

敵国名としては日独伊とその同盟国であったハンガリー・ルーマニアーブルガリアーフィンランドが挙げられており、国連憲章第五十三条二項では敵国の定義として「第二次世界大戦中にこの憲章のいずれかの署名国の敵国であった国に適用する」と規定している。

そのため哀れにもフィンランドなんかは、ソ連のドサクサまぎれの侵略に対して防衛戦を戦っただけなのに「敵国」の中に入れられてしまっているのだ。

この敵国条項が存在するかぎり、国連は今でも日本を敵国と規定する軍事同盟なのである。

つまり例えば中共が「尖閣諸島問題は日本の侵略だ」という口実で、核ミサイルで脅しつつ人民解放軍を日本本土へ侵攻させても国連憲章には違反しておらず、さらに安保理で拒否権を行使されれば、日本を救うための国連軍が編成されることもない。

この敵国条項がある以上、もし日米安保がなければ、今頃日本はソ連か中共の領土になっていたことは確実なのである。

現在、国連の分担金は各国のGNPに比例して決められており、アメリカが22%、日本が19.5%を負担しているが、核も保有する残りの安保理常任理事国四力国は、英5.5%、仏6.4%、中1.5%、露1.2%となっており、この四力国の合計額よりも日本は5%も多く分担金を払わさせられている。

常任理事国以外の先進国の分担金を見ても、例えば韓国は1.85%、オーストラリアは1.62%、カナダは2.55%、イスラエルは0.41%といったところであり、日本だけが突出した額になっている。

金額でいえば、国連の通常予算は近年は年間約十三億ドルであり、日本はその内の二億六千万ドルを負担しているが、米国を除く常任理事国四力国の合計は約一億八千万ドルにすぎない。なおアメリカのGNPは日本の約二倍強であることから、本来アメリカが割り当てられる分担金は約40%にならなければおかしいのだが、アメリカの分担金は日本と3%弱しか変わらない22%である。

これには理由があり、国連に強い不満を持つアメリカの要求で、分担金の上限が2001年以降22%に引き下げられたからだ。(アメリカは上限を20%にするように現在も要求中である。)

しかしアメリカは国連最重要機関たる安保理の常任理事国ポストがあるために、22%の高額分担でもまだ救いはあるが、日本には何もない。

しかも日本が国連に対して支払わさせられているのは、この分担金だけではない。

国連には通常予算以外に近年急増しているPKO(国連平和維持活動)予算があり年間30億ドルぐらいに達しているが、この分担率も通常予算分担金と同じ算出法が採用されており、日本はPKO予算の19%以上、金額にして年間六億ドル近くを払っている。

アメリカは共和党の猛反対でPKO予算分担を拒否しているが、日本は馬鹿みたいに毎年全額をきっちり払っているのだ。

そして日本の「国連信仰」の実害は、これらの義務経費分担額以上に「自発的な拠出金」、つまり国連への献金を阿呆みたいに支払い続けていることにも現われている。

一体何か悲しくてここまで金をむしり取られた上に、さらにまだ自発的な「献金」までしなければいけないのであろうか。
 
この「献金」はユネスコやUNDP(国連開発計画)などの国連関連機関の予算に充てられているが、日本はこの「自発的な」拠出金に何と十一億ドルも出した年があるぐらいだ。

こうして現在、日本は国連と国連関連機関全ての予算総額の半分近くを一国で負担しているのに、それでも「敵国」と規定され何の権限もなく、いわば日本は国際社会のタカリに合っているようなものなのだ。

波多野元国連大使が「(国連にとって日本は)自動金銭引出機でしかない」と述べられたのは、まさに国連と日本の関係の核心を指摘したる言葉である。

それなのに日本人の愚かな「国連信仰」は仲々覚めないのだ。

9.11テロを受けて日本が制定したテロ対策法の正式名称は、「平成13年9月11日のアメリカ合衆国において発生したテロリストによる攻撃等に対応して行われる国際連合憲章の目的達成のための諸外国の活動に対して我が国が実施する措置及び関連する国際連合決議等に基づく人道的措置に関する特別措置法」というものである。

落語の「じゅげむ」じゃあるまいし異様に長ったらしく、しかも「人道的措置」などとくだらない言い訳をしているのはともかく、「国際連合」という言葉が二度も登場していることが日本の愚かな国連信仰を象徴している。

「同盟国アメリカが攻撃を受けた、日本人の犠牲者も出た、日本がテロの標的になるかもしれない、だから日本はテロと闘う」、それが本来の主旨である筈の法であり、この法の名称は単純に「テロ対策特別措置法」でよいのに、あまりにもくどく国連を強調するこの長ったらしい名称にこそ、日本の病根が現れている。

日本に核ミサイルの照準を向けている中共が安保理の拒否権を持つ国連に、そしてロシアに小さな島四つさえ返還させられない国連に、日本は一体何を期待できるというのか。

いや実は期待するどころの話ではなく、国連は中共の「日本弱体化」戦略に加担する機関でもあるのだ。

国連が現在中共のコントロール下に入りつつあることは前述した通りだが、その影響が様々な方面に発生し始めており、日本が莫大な金を注ぎ込んでいる国連とその関連機関は完全な「反目」機関と化しつつあるのが実状なのである。

その事例を挙げていけばキリがないので一例だけ紹介する。東京の青山通りに面した一等地に建てられた巨大なピラミッド型14階建ての豪華なビルをご存知であろうか。国連の関連機関の一つである国連大学というもので、その建設から運営予算から一切合切を日本が負担しており、現在でも日本は年間約3,800万ドルを毎年一国で負担している。

大学とはいっても学生はおらず単なる研究機関的なものだが、実はこの国連大学が反日主義を掲げる反政府左翼勢力に事実上占拠されており、世界へ向けて「日本の戦争犯罪」なるものをアピールする拠点になっているのだ。

これは同大学開設から13年間も副学長を務めた武者小路公秀が、北朝鮮の主体(チュチュ)思想を信奉し金親子を崇拝する人物であったことにも由来する。

そのため元々国連大学は北朝鮮擁護ばかりに力を入れてきたわけだが、近年中共の意を受けた左翼政治勢力が国連の名前を反日史観プロパガンダに利用しようと、この国連大学に活動の拠点を置いている。あの「クマラスワミ報告」へと至る「従軍慰安婦強制連行(軍事的性奴隷)」なるものも、この国連大学から国連人権委員会に持ち込まれたものである。

つまり日本政府はその狂信的国連信仰が故に、反政府活動に大金を与え続けているということだ。

私は日本のこの国連幻想に憑りつかれた姿を見るにつけ、片想いのマゾヒスト男がタチの悪い水商売女に貢ぎ続けて歓心を買おうとしている光景を想起する。

勿論いくら貢ぎ続けてもその女がマトモに交際してくれることはありえず、金を夕力られるだけである。周囲の友人が「あの女はあきらめて、性格の良い新しい女を見つけなさい」と忠告しても馬鹿なマゾヒスト男は聞く耳を持だない。そして「恋は盲目」ならばまだしも、日本の場合は「自虐は盲目」なのだから、もはやそこには何の救いもない。

日本はいつになったら国連というタチの悪いタカリ屋の「正体」に気がつくのであろうか。日本にとっては国連なんて一日も早く解体するべき対象なのである。

日本の描くべき国家戦略とは、米国と共に国連同時脱退をもって国連を破産崩壊させ、日本が最初から安保理常任理事国となる日米英主導の新国連創設を進めることにある。

国連関連予算総額の半分近くを出している日本には、その気になれば国連を瞬時にして崩壊せしめる力が有るのだ。日本は自ら積極的に米国共和党政権に対し「一緒に国連をつぶして、第三世代の国連を創設しよう」と提案するべきなのである。

そもそも国連の法的根拠が成立した日、つまり国連に加盟する五十力国が国連憲章に署名した日は、1945年6月26日、つまり連合国サンフランシスコ会議においてである。

日本降伏前のこの日に同会議主宰国の米英ソ仏中が招請した国は、「同会議開催までに日独など枢軸国側に対して宣戦布告した国」という前提条件に当てはまる国だけだ。

ドイツはすでに降伏していた為に、事実上「枢軸国側」とは即ち日本一国を指す。そのために勝ち馬に乗ろうとして、日本と実際に一度も交戦していない国、日本と何の利害対立もない国、あげくには日本と親しかった国や共闘していた国まで、これらの国々がことごとく駆け込みで対日宣戦布告を行うこととなり、自称「対日宣戦国」は一気に50力国にも急増したのである。

その中には一般の日本人が名前を知らないような国まで多数含まれており、日本に宣戦布告しなかった国は、占頷下のドイツとその同盟国を除けば、永世中立国スイスや親日国トルコなど僅かな国だけである。

従って中立を表明したスイスやトルコなんかは同会議に招かれていない。

すなわち国連とは、日本に対して宣戦布告した国が集まった対日軍事同盟なのである。

小室直樹博士は「国際連盟がユニバーサルな機関であったのに対し、国際連合は対日軍事同盟が欺瞳的粉飾を
重ねてユニバーサルな機関のようにともかくも見せてきたにすぎない」と述べておられる。

一体何か嬉しくて対日軍事同盟の延長でしかないシロモノを、日本人が讃美し絶対視しなければならないのか。

この成り立ちの一事をもってしても、どの国よりも日本は国連を否定するに十分足る理由があると言えよう。日本の「国連中心主義者」は、このような事実を果たして知っているのであろうか。

日本が一国だけで全予算総額の半分近くを払わさせられるのは、対日軍事同盟が日本に対して与えている「制裁」なのだ。国連とは昔も今も変わることなく日本の敵なのである。

ソ連の対日侵攻を支援する「非武装中立論」を理論補強するため、そのカモフラージュとして生まれ落ちた国連中心主義という幻想。

それは無知無学な政治家とマスコミによって喧伝され続け、その幻想のルーツを知りもしない国民の問に蔓延し続けている。

日本が自虐史観と妄想平和主義から目覚め、国連こそが中共と並ぶ「打倒するべき対象」であることに国民の多くが気付く日が一日でも早く到来することを私は念願する。

「百害あって一利なし」という言葉は、まさに日本にとっての国連を指す言葉に他ならない。そして日本のみならず世界にとっても国連がないほうが「より良い場所」になることは確かなことなのだ。



国連を神聖視する日本人 Part1
http://ochimusya.at.webry.info/201204/article_10.html


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