支那の偽史文明

昨今、石原都知事の「尖閣買収発言」が報じられ、中国では「対日開戦」を呼びかける声が日増しに高まっているという。

その原因は何か。

中国では長きに渡り、義務教育で反日感情を煽るような捏造歴史を徹底的に教えているからだ。

つまり日本軍は無慈悲な侵略者で極悪非道の限りを尽くしたと、そして尖閣諸島をはじめ、沖縄本土も、本来は中国の領土であったというめちゃくちゃな大嘘で、洗脳している。

中国共産党は、日本の教科書の内容にはとやかく干渉しつづけ、日本の外務省の媚中官僚は中国の干渉を受け入れてしまうほど超売国奴ばかりだ。

中華思想の根底にある自己中心的な発想で、「騙される方」が悪いという思想は、永遠に日本人と相容れることはない。

その支那・中国の歴史は、虐殺の歴史、そして歴史を改竄する捏造の歴史である。

胡錦濤が抜け抜けと、「歴史を学べ」と豪語しているが、本当に歴史を学ぶ必要があるのは、貴様ら中国人であることは明白だ。

中国の歴史とはどんな歴史なのか?それは虚偽と捏造の歴史だという。それでは、中国4千年の虚偽に満ちた捏造歴史とは何か、是非下方の参考文献を読んでほしい。 【転載歓迎】



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    『日本人が知らない「二つのアメリカ」の世界戦略』 (P137 ~ P145)
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【中共の対日戦略】

日本を籠絡するシナの偽史文明

日本政府は中共の反日プロパガンダによって程造されたる事実無根の戦争犯罪なるものを謝り続けているが、もっと根本的なことにそもそも日本は中共とは戦争をしてないのだ。

日本軍が交戦した相手は中華民国であり、つまり現在台湾の国民党政権との戦いである。従って今も中共が日本に謝罪を強要するのは、例えるならば徳川末期の文久三年に薩摩藩と戦争したイギリスが大正時代ぐらいになっても日本政府に謝罪を求め続けるようなものだ。

もっともイギリスがそんな馬鹿なことをする筈もなく、逆に日本の強さを認め、北清事変への出兵により日本軍の優秀さが世界中の賞賛を得るにあたり、明治三十五年には日英同盟締結に至っている。

当時のシナの実状は、米国が支援する蒋介石(国民党抗日派の重慶政権)と日本が支援する汪兆銘(国民党親日派の南京政権)とソ連が支援する毛沢東(共産党の延安政権)の三派が争った内戦であり、日米ソの代理戦争に他ならない。

それゆえ日本がシナに宣戦布告することもありえず、支那事変と呼んでいたのであり、「日中戦争」とは戦後の造語である。

しかも日本留学経験があり孫文の弟子として元々は反日ではなかった蒋介石を、昭和十一年の西安事件で張学良に監禁脅迫させて、「抗日」国共合作へ追いこんだのはソ連と中国共産党である。

日本が敗戦したために、親日派の南京政権一党は貧乏クジを引いて処刑され、日本だけが「侵略国」として一方的に悪者にされてしまっただけだ。

もしも外国の内戦を支援することが侵略ならば、中共自らが朝鮮・ペトナム・カンボジア等を侵略したことになる。

日本の悪かっかことはただ一つ、敗戦したことだけである。

汪兆銘は戦時中に病死したが、その後を継いだ陳公博や周仏海など親日派の南京政権の要人五十二名は、日本の敗戦後に無惨に銃殺された。

さらに「親日派=漢奸」とされた人々約四万人が処刑や処罰を受けるに至り、処刑された人々は墓をつくることさえも許されなかった。

国民党によって漢奸裁判にかけられた汪兆銘の妻の陳壁君は、「罪を認めれば減刑する」という司法取引を断固拒否し、法廷で「日本に通じたことが漢奸というなら、国民党はアメリカと、共産党はソ連と通謀したではないか。我々の志は間違っていたのではない。単に日本が負けたから、こうなっただけだ」と堂々と陳述し終身刑を受け入れ獄死している。

日本が本当に謝罪すべきなのは、戦争相手でさえない中共政権なんかではなく、日本を信じて共に戦い日本と命運共にして処刑されていった汪兆銘一党に対してではないだろうか。
 
そもそも支那事変の発端である蘆溝橋事件が中国共産党の謀略による発砲であったことは立証されており、それは人民解放軍総政治部発行の軍事教科書『戦士政治課』にも載っている。

同事件発生時にソ連コミンテルンは中国共産党に対し「局地解決を避け、日支の全面衝突に導くこと。局地解決や日本への譲歩に動こうとする要人は抹殺せよ」という指令を発しており、支那事変の拡大を推し進めたのは日本ではなく中共なのである。

また昭和十八年、大東亜会議に先立つ対華新政策決定により、日本政府は汪兆銘政権に対して一切の不平等条約を破棄して租界の返還と治外法権の撤廃、そして蒋企石政権が和平に応じて汪政権に合流すれば日本軍をシナから撤退させるとまで約束した。

もしも侵略の意図があれば何故こんな決定をするのか。日本が望んだのはシナに安定した親日政権が樹立され、白人諸国の植民地主義に共に対抗する友邦となること、それだけである。

それを西安事件や蘆溝橋事件でことごとく妨害し、戦火を拡大させたのは中国共産党なのだ。日本の中共への謝罪とは、冤罪被害者が真犯人に謝罪するようなものなのである。(日中間の正しい近現代史の検証については、中村梨氏の大著『大事亜戦争への道』展転社刊の一読をお薦めしたい。)

さて前章で述べたように中共はこれまで数多くの「日本の戦争犯罪」なるものを程造してきたが、その中でも新ネタの部類に入るのが「日本軍遺棄化学兵器」なるものである。

二〇〇三年八月二十一日に黒竜江省で起きた旧日本軍化学兵器による死亡事故で、中共は阿南大使を呼びつけて「日本政府は謝罪と補償をせよ」と要求し、日本のマスコミもさも日本が悪いような報道を行った。

しかしそもそも根本的なことに、六十年も昔の有毒ガスの効果が残存していること自体、科学的にはほぼ有りえないことだ。

福田長官訪中の一週間前に突如公表されたこの事件は、中共の自作自演による程造だというのが真相であろう。ところが日本政府はまたもや土下座外交を行い、三億円の補償をしたあげくに実に二十七億円もの無償援助を約束してしまった。

この遺棄化学兵器の総処理費用は二十二兆円はかかると推定され、二〇〇三年度だけでも日本は三百十五億円の処理予算を組んでいる。

実にこれまでの過去四年間で日本政府は、六百二十三億円もの日本人の税金をすでに処理費用として中共に注ぎ込んでいるのだ。

しかし日本がこの化学兵器を処理する義務は一切存在していない。日本軍は敗戦時に満州や大陸の全ての武器や兵器(現在の価格にして数兆円)を中国軍(国民党・共産党)及びソ連軍に引き渡して武装解除させられており、この中に勿論のこと化学兵器もすべて含まれていたのである。

従ってこの引き渡しの時点で所有権は中共やソ連に移っているのだ。国共内戦時にも双方がこの旧日本軍の化学兵器を使用しているが、それをどこに遺棄したかは全て所有者たる中共やソ連の責任であり、日本には一切関係ない。

日本が廃棄の義務を負っているとされる根拠は、平成七年に日本の国会が承認し平成九年に発効した化学兵器禁止条約によるものだが、同条約では遺棄化学兵器については単に「一九二五年一月一目以降にいずれかの国が他の国の領域内に当該国の同意を得ることなく遺棄した化学兵器」と規定されているだけである。

つまり「同意の有無」が唯一の条件となるわけであるが、日本軍の場合は同意どころか引き渡しているのだから、当然何の責任も生じないのは言うまでもない。

一九六〇年にソ連共産党中央付属マルクス・レーニン研究所が公刊した『第二次世界大戦史』には、ソ連軍が日本軍を武装解除して取り上げた化学兵器を中共人民解放軍が国民党軍に対して使い、その後不要になった分を地中に埋めたという事実が記録されている。

つまり遺棄したのは中共白身である。しかも当時の日本軍が保有していた化学弾は最大でも十万発なのに、毎度のごとく中共は何の根拠もなく二百万発だと主張している。

本当に何でもかんでも水増しする「白髪三千丈」の国だ。

この日本軍が「遺棄した」といわれる化学兵器の処理については、平成七年に村山首相と河野外相が中共への賠償を推し進め、自民党内の反対の声を野中自治相が強引に抑えこんだ。

さらに相手国に引き渡した兵器なんて日本にはもはや何の責任もないのに、同年六月に五十嵐官房長官(社会党)は「日本に全責任がある」と認める政府見解を発表した。

つまり村山・五十嵐のような社会党と野中・河野のような自民党親中左派が政権要所にいたことのツケが今頃まわってきたのだ。

なお現地で処理作業に従事している中共人民解放軍に対して日本政府は莫大な「危険手当」なるものまで支払っている。

詰まるところ、この遺棄化学兵器問題を一言でいえば、中共の新ネタのサギに馬鹿な日本がまたしても引っかかった、それだけのことなのである。

なお毒ガスだの化学兵器だのと言うと大層なものに聞こえるが、その大半は単なる催涙ガスであり、警察が使っている類いのものにすぎない。

一九九九年(平成十一年)に外務省が中共との間で調印した合意文書には、原文では「日本による遺棄化学兵器の処理問題は、日本軍国主義が中国を侵略した際に犯した重人犯罪の一つであり(小略)今日に至るも中国人民の生命と財産、さらには生態系を含む環境全般に深刻な危害を与え続けている」とデタラメな中共の一方的見解が並べられ、さらに「不測の事態が発生した際には日本が全ての補償を行う」とも規定されている。

つまり中共が「日本軍の化学兵器のせいで新たな被害が出たという不測の事態」を何かでっちあげれば、日本は無条件で金を払い続けなければならないということだ。

これは中共にとってマンネリ化した「南京虐殺」「靖國首相参拝」に続くフレッシュな恐喝ネタの程造に成功したということを意味する。

そして外務省は、さすがに日本国民の反発を怖れたのか、こともあろうにこの原文直訳を公表せず、日本のマスコミには表現をソフトに言い換えた意訳文を一部分公表しただけであった。

外務省は中共の嘘を丸呑みした合意文書の中身を自国民に隠して、中共の対日恐喝の「共犯者」となったのだ。

中国人が「日本軍遺棄化学弾によって受けた被害を賠償せよ」と日本国を告訴していた裁判でも、平成十五年九月二十九日、東京地裁の片山良広裁判長は国に対して一億九千万円の賠償を命じる判決を下した。

この常識では考えられない狂った判決によって賠償に充てられる金も、すべて我々日本人の税金なのだ。この一億九千万円にどれだけの日本人の汗と苦労がしみこんでいるか分かっているのだろうか。汗を流して税金を納めている日本のサラリーマン男性のお小遣いは平均で月三万八千三百円だ。

しかし中国人が「戦争犯罪」ネタで嘘八百の訴訟を起こせば、属国日本から一億九千万円も巻きあげることができて一生遊び暮らせるのである。

さしずめ日本は、中共に対して無審査かつ貸出上限なしで金をたれ流す中共御用達キャッシュ・ディスペンサーみたいなものだ。

そしてそのディスペンサーが故障しないように中共は、メンテナンスとして「遺棄化学兵器」点検や「靖國主相参拝」点検、「教科書検定」点検などを施しているということだ。

このように中共がお人好しの日本をだまして利益を得るために、歴史的真実を歪曲・提造することはまさに日常茶飯時のことであり、歴史程造に抵抗のある日本民族とは根本的にその気質を異にするのが漢民族なのである。

基本的に日本民族は嘘をつかない、嘘をつけない民族性を持つ。これは長所であると同時に国際社会での折衝においては大きなマイナスになる。

しかしもっと愚かなことは、日本人は他国も自らと同様に嘘をつかないものと信じ込むところにある。それを漢民族は巧妙に利用しているのだ。

老子は「知恵出でて人偽あり」と言った。頭を下げずに日本から金を巻きあげるための知恵、日本を軍事的に弱体化せしめ属国化せしめんが為の知恵、その知恵が南京大虐殺や遺棄化学兵器などという大偽を生み出してきたのだ。

戦前・戦中派世代の方は「中国人は嘘つきだ」というイメージを持つ方が多いが、それは正しい観察眼である。自虐史観に脳をやられた戦後世代が「人類みな正直」「中国人嘘つかない」といった馬鹿げた思い込みをしているのだ。

在米中国人ジャーナリストの曹長青氏は「我々中国人は虚言の世界で生きている。習慣的な嘘は我々中国人の生命方式であり、唯一の言語だ。このような寓言の世界では、虚言の感覚すら失われて嘘が『真実』として受け止められ、歴史さえも勝手に操作され、現実も創り上げられてしまう。中共は虚言の機械であり、億万の中国人の心をダメにした」と述べている。

歴史捏造が常であるシナの歴代の王朝や政権の中でも、最も虚言に満ちた存在が現在の中共であることは論を待たない。

現在、中共の歴史教育では史実を捏造・歪曲して、幾多の「日本の戦争犯罪」をでっちあげ、支那事変や大東亜戦争は勿論のこと日清・日露戦争も「日本の侵略だ」と断じ、秀吉の朝鮮出兵、さらには古代史にまで遡り「日本武尊や神武天皇は東征を行ったから日本は生まれながらの侵略国家であり、日本の歴史は中国侵略史そのものである」と教えている。

このようなデタラメの歴史歪曲や歴史捏造は、実はシナの伝統的文化なのだ。

シナには古代より現代に至るまで無数の「偽史書」が氾濫しているが、これはシナが多くの王朝の興廃を繰り返し、新王朝樹立のたびに前王朝を「悪」とする歴史偽造を行ったからである。

そのあまりの歴史の捏造・歪曲の多さのために、シナでは捏造史を研究する「弁偽学」という学問が有るぐらいなのだ。

日本では古代より一系の皇統下での政権交代であるから「偽史」がつくられた例は皆無に近いが、シナでは歴史の偽造はいわばお家芸であり、日本についていえば、例えば戦時中は「田中上奏文」といった捏造が為されている。

「田中上奏文」とは、田中義一首相が世界征服計画を昭和天皇に上奏したという文書で、ソ連の情報機関が作成し中国共産党が戦時プロパガンダに使ったものだが、あまりのデタラメさに東京裁判でさえも偽造文書だとして却下している。

しかし中共はこの「田中上奏文」でさえも依然として本物だと主張し、今もなお自国の教科書にも載せている。シナには文攻武嚇という言葉があるが、核ミサイルの昭準を向けるのが武嚇ならば、この歴史捏造による対日非難こそが文攻である。

戦後日本人は敵を知らないばかりか己の本当の姿さえも知らない。とかく愚かなことに現在の日本人は「中国四千年の歴史」などと言って有難がる奇妙な傾向がある。

しかし上述のようにシナの歴史は諸民族・諸地域が離合集散を繰り返し、無数の王朝や政体が栄えては滅び、滅びては栄えるといった経緯を繰り返し、その歴史は完全な断絶を経ており、その支配民族も漢・モンゴル・満州・五胡・女真・契丹その他がそれぞれまったく別の国を建国してきたわけである。

モンテスキューの『法の精神』によれば、シナは地方が飢餓に見舞われると飢えた民衆が盗賊団となり、討伐軍を逆に打ち負かして強大化した盗賊軍団が運良く首都を攻め落とせば、その頭目が新しい皇帝となる、というのがシナの易姓革命なる王朝交代の大半のケースである。

つまり日本の天皇家が神道の最高位の司祭であることに対して、シナの歴代皇帝の多くは盗賊あがりであり、これはもう比べることもできない格の差だ。そして皇帝たちが盗賊あがりであるが故に残虐な民衆虐殺も日常的に行われてきたのがシナの歴史に他ならない。

古代よりシナの歴代各帝国の末期の人目は(清を例外として)およそ六千万人だが、新しい王朝が新帝国を建国した後には常に人口が二~三千万人にまで激減している。

これは王朝が替わるたびに、新王朝側が旧王朝に仕えた者とその家族を合わせて三~四千万人を虐殺してきたからだ。

また近代においても、例えば太平天国の乱では人口の五分の一の八千万人が殺され、回乱では人口の十分の一の四千万人が殺されている。

文化大革命では二千五百万人を殺しているから、これを仮に人口が十分の一の日本に置きかえれば、自民党が自衛隊を使って共産党の党員や支持者を二百五十万人殺したようなものである。

それが中共という国であり、シナの伝統でもある。

シナの歴史とはこのように血塗られた虐殺の歴史に他ならず、従って継続した歴史の一貫性は存在せず、とりわけ中共建国以降はそのイデオロギーによって伝統的文化さえも消滅している。

まったく別の民族によって建国と亡国とを繰りかえしてきたシナが「四千年の歴史」と称するのは、アメリカがインディアンの歴史までふくめてアメリカ史だと称するようなものなのだ。

一方、我が日本は天皇という一系に代表される歴史の継続が二千六百六十四年間存在する国である。

つまり政権として大和朝廷だの藤原だの徳川だの自民党だのと交替しても、国家としては天皇の在るかぎり一つの同じ国家として継続しているのだ。

徳川家康でさえ「松平」から「徳川」へと改姓する際に天皇の許可を受けており、シナの歴史のように天皇を殺害廃統して代わりに自ら帝位に就こうという武将などは日本には一人も存在しなかった。

武家政権が初めて成立した鎌倉幕府開府においても、源頼朝は自分が帝位に就くことなど考えることもなく天皇から征夷大将軍に任じられており、また以降も様々な武家の政権が続いても天皇の勅命により執権代行するという形は崩れず、天下を二分して拮抗する勢力が存在した場合は、朝廷が自らの側にあることが政権の正当性を保証するものであった。

それ故に鳥羽伏見の戦いでは、戦力で官軍に勝っていた徳川勢も、官軍の錦の御旗の前に賊軍となることを避けるために戦わずに大政奉還を成したのである。

当時、徳川にはフランス、薩長にはイギリスがその背後にいた。もしも日本に天皇という存在がなければ、徳川勢と薩長勢の内戦に英仏が介入して、日本という国は複数に分裂していたであろう。

また昭和二十年の敗戦時に、もしも天皇がおられなければ「終戦の詔書」もなく、おそらく当時の日本人は本土決戦に突入して本当に国民全員が玉砕し、民族消滅となっていた可能性も十分にある。

当時の軍部が立案していた本土防衛計画では、残存予備兵力二百三十五万人、陸海軍に配属される民兵四百万人強、さらに先込め銃・竹槍・火災ビンで武装する国民義勇部隊二千八百万人、つまり合計三千五百万人近くの日本人が本土を巨人なる硫黄島にする決意で待機していた。

もし本土決戦が実行されていたならば、その凄絶さはベトナムやイラクの比ではなく、アメリカは三発目、四発目の原爆投下を行っていたことであろう。

ポツダム宣言受諾のご聖断の際、昭和天皇は御前会議で「多くの者が戦死し、その家族の者は今も苦しんでいる。もうこれ以上、臣民を苦しませることはできない。私はどうなってもよいから臣民を救ってやりたい」とご落涙なされた。

このとき昭和天皇は戦勝国の手で自らが処刑される御覚悟を持っておられたのだ。

人類史上において、民を守るために生命を捨てようとした君主は、昭和天皇をおいて他に存在しない。もし仮に昭和天皇が死を怖れフセインのように逃亡して穴ぐらに隠れていたならば、本土決戦と民族玉砕は現実のものとなっていたのだ。

日本という国家民族の分裂を避けるための天皇の神聖なる本来の役割は、百年に一回や二回しか果たされる機会はない。しかし国家の真の危機においては日本民族を一つにまとめる崇高なる存在は、天皇をおいて他には一切存在しないのだ。

ヘブライ大学教授B・A・シロニーは自著で「(日本が)戦争や政治的論争によって分裂し、国土が爆撃や原爆で破壊されたこともあったが、それでも天皇家が存在する限り、天皇は常に統一体としての日本を取り戻し、新しいエネルギーを結集していったのである」と述べ、またボン大学教授O・カロンは、二千数百年に亘る天皇と民族の深き魂の絆の伝統に驚き「このような不思議は世界に類例がない」「陛下と国民とは自ら意識するか否かに拘らず、客観的にはただまことに偉大というしかない」「これは日本の誇りであると同時に人類の誇りである。これこそは日本の美しい歴史に養われた偉大な民族性の実証である」と述べている。

かつて足利も豊臣も徳川もいかなる権勢を誇れども何人たりとも侵すことのできなかった神聖なる至高の存在、その至高の存在を戴いてきたからこそ、日本という国は有史以来その独立と独自の文化を継続させることができたのである。

国という字は「玉を囲む」と書くが、玉とは天皇を意味する言葉である。国から玉がなくなれば、空っぽの外枠しか残らない。古より先人はそれをよく理解していたのだ。

まさに二千数百年の長きに亘り、天皇こそが日本民族という一族の「父」であり、魂の依り所であった。そして天皇家は世界の全ての王家の中でも比類なき最古の王朝であり、それゆえ日本は最古の国家だということができるのだ。

「高貴なる司祭の権威と、その司祭に任命される執権者の権力」によって成り立つ神聖国家を夢みたのは、ダンテでありユダヤの碩学ゼカリヤであった。

しかしそんな国は現実の世界には、日本一国を除いては存続しなかった。従って天皇の存在は日本民族の宝であるだけでなく、人類全体の宝でもあるのだ。

しかし現在の日本人は、このような自国の素晴らしき伝統を忘れ、愚かにも中共のインチキな「四千年の偽史」を有難っている。灯台もと暗しとはこのことだ。

国家の存立には「聖なるもの」の存在が必要であることは人類の歴史が証明している。

「聖なるもの」が存在しない国や否定してきた国、例えばソ連や東欧は崩壊し、アフリカは内戦と貧困の混乱が続いている。

国家民族を束ねる「聖なるもの」として、北朝鮮は金親子の神格化を図り、中共は抗日戦争史観を掲げているが、そんな伝統のカケラもないインチキなシロモノはいずれ必ず崩壊する。

シナの歴代王朝が滅亡を繰り返したことは、真の「聖なるもの」が存在せず、偽史によって捏造された神聖性などは永続しないことを証明している。

私たち現在の日本人はこの真の「聖なるもの」を内なる誇りと共に大切に護持し、次代へ向けて継承せしめる責任を、二千六百六十余年間の全ての先人先祖に対して負っているのだ。
 
そして実はその「聖なるもの」のご存在こそが、日本が中共の偽史文明に呑み込まれることを防ぐ最大の砦でもある。

日本民族が皇統を護持するかぎり、日本が完全な中共の衛星国「日本人民共和国」になることは有り得ない。天皇陛下のご存在は日本を中共の属国化から防いでおられるのだ。

それは聖徳太子以来の日本の伝統でもある。


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